現職または前職における経営層の障がい者雇用への理解について確認したところ、「理解がある」という回答は55%。人事または配属先社員の障がいへの理解では、「理解がある」という回答は人事で60%、配属先社員で52%となりました。そして、職場の障がいへの理解や配慮に関する総合的な満足度については、「満足している」という回答が46%に留まりました。

また、障がいへの配慮について職場に希望するものを、障がい別で比較したところ、身体障がい者よりも精神障がい者のほうが、より配慮を多く求める傾向が見られました。中でも、「作業指示の明確化などの業務習得をサポートする配慮」については、身体障がい者では25%でしたが、精神障がい者では49%と、約2倍の割合になっています。

なお、障がいについて理解や配慮をする為には、当該障がい者に関する情報を企業側が十分に得ておく必要があります。そこで、本アンケートでは、入社前までに自身の障がいや必要な配慮に関する情報を、企業に対して伝えられたかどうかを確認しました。その結果、「伝えられた」という方は、身体障がい者で82%、精神障がい者で63%となり、身体障がい者のほうがその割合は高くなっています。
また、伝えられなかった理由について確認したところ、身体障がい者では「企業からの質問が特になかった為」、精神障がい者では「自分の障がいや必要な配慮について、上手く表現する方法が分からなかった為」という回答が最も多くなりました。なお、「自分の障がいや必要な配慮について、上手く表現する方法が分からなかった為」という回答は、身体障がい者でも2番目に多い回答である事から、多くの障がい者が企業への伝え方に苦労している事が伺えます。

この事からも、障がい者が上手く伝えられる能力を身に付ける、企業側が上手くヒアリングできる状況を作る、または当該障がい者について理解のある第三者が情報を補足する等、障がいや配慮に関する情報を十分に伝える為の工夫が必要と考えられます。